婚活女子がお相手を選ぶ条件として、男性の年収500万円(地方によっては400万)を最低基準にしている人は多い。結婚相手の条件として一番に年収をあげることは今に始まったことではない。私の親世代(70代)もお見合い結婚全盛の時代に結婚しましたが、その頃とさほど変化はないようです。

しかしである。
2021年、そんな時代はもう終わりなのかもしれない。というのが今回のお話です。

年収500万円は少数派。

まず、再認識してほしいのは、結婚適齢期の30歳前後、結婚相談所のボリュームゾーンである30歳から40歳で年収500万円という人は実に少数派なのです。

ちなみに日本ブライダル連盟(BIU)の活動中の会員データによると30代で500万以上の年収の方は約4割です。比較的、平均年収の高い男性が多い傾向にある結婚相談所でも４割なので、日本人の全体の30代平均年収は、ざっくりですが３割以下ではないでしょうか。それに比較的高年収の方は早く結婚していく傾向にあるので、年収500万円という条件がいかに難易度が高いか想像がつくはずです。

また、コロナ不景気によりさらに全体の平均年収は下がると言われています。
ボーナス、残業代の削減。同一労働同一賃金の加速により、正社員と非正規雇用者の条件を近づけようという企業もあるそうです。結局のところ、企業の経費削減→従業員の給料減という流れです。日本郵政も一部住宅手当が削減されるというニュースを少し前に目にしました。リストラや失業に追い込まれないだけでも幸運という時代なのかもしれません。

本当に年収500万円の男性が必要なのか。

「男性が年収500万円ないと自分が仕事を辞めて子育てできない」という方がいます。
こういった方は、まず何をもって500万円と試算しているのか不明です。
大事なことなのでざっくりシュミレーションするのではなく、住む場所、維持したい生活レベル、そこから必要な最低限の生活コストを細かく試算するといいです。

それには、まず今のあなた自身が、年収いくら稼げているか。
貯蓄額はいくらなのか。
結婚は何年後にしたいか、それから出産は何年後か。
それまでにいくらの貯蓄が必要なのか。
子育てから子どもが何歳になったら職場復帰、再就職するのか。
正社員として復帰するのか、パートとして復帰するのか。
細かなシュミレーションが必要なので、思いつく限り紙に書き出してみましょう。

子どもとの時間を大切にしたい！専業主婦で！という方も多いのですが、何度も言いますがこれからは基本「共働きの時代」です。

シュミレーションをしたら、そこから足りないものを男性に求める。世帯年収として、世帯貯蓄としていくら必要なのかを足していく。
十分な貯蓄を今から作って、可能なら自由に子育てしながらできる仕事のスキルを身につけておけば、年収に関係なく、好きになった人と結婚できるはずです。

年収400万円や300万円台の男性でもお互い協力して十分家族を築けるのではないでしょうか？

結婚の本質的意義は「協力」。

条件ありきの結婚では、男性の年収と女性の美貌の等価交換とよく言われますが、結婚の本質的な意義は「協力」ですからね。

お互いに足りないピースを補完していくことが結婚なのです。

繰り返しになりますが、コロナ禍で今後不景気が予想される中、男性にばかり年収を求める婚活は今年で終了する感じています。ますます男女平等で、お互い協力していかないとしんどいの世の中になると。

最後に、婚活女子で男性の年収にこだわる方に多いのは、「結婚したら今の仕事をやめて専業主婦でもして楽に暮らしてやろう」という魂胆が見え隠れしていることです。男性にもそれは伝わっています。「はっきり言って感じ悪いです。」というのが大半の男性の正直な感想です。以上。